不審メールの経路や見せ方に変化？　2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法

　メールを介したサイバー攻撃は、今も後を絶たない。例えばある企業では、代表取締役を装った不審メールが届き、LINEグループのQRコード送付を要求された。また別の機会には、同社が出展した展示会名を挙げ、来場者名簿の販売を持ちかけるメールも届いたが、主催者とは無関係だった。

　他にも最近では、 Microsoft Teamsを経由し、社内のメンバーを装って受信許可や連絡先登録を要求されたこともあった。この3つの事例は、いずれも2026年夏のことであり、数カ月前の不審メールと比べると、チャットや問い合わせ窓口が入口になっていたり、煽りのない淡々とした業務文面になっていたりと、経路と見せ方に変化が見られるという。

　こうした不審メールに対処するには、「怪しいメールを探す」のではなく、「誰から・どの経路で来たか」を、常に確認する運用が求められる。本資料では、不審なメールを受信したらすぐに確認すべき5つのチェックリストを紹介した上で、技術的な防御だけでなく従業員一人一人のセキュリティリテラシーを高める方法を解説しているので、ぜひ参考にしてほしい。