11カ月で本稼働：既存ベンダーに断られたS/4HANA移行で期間を短縮できた理由

　SAP ECC 6.0の保守期限が迫る中、S/4HANAへの移行は多くの企業にとって避けて通れない課題だ。ある製造企業も移行の必要に迫られていたが、既存ベンダーのリソース不足を理由に支援を断られ、自社のシステムを把握していない新たなパートナーへ依頼せざるを得ない苦境に直面していた。

　同社はSAP ECC 6.0を拡張パッケージ未適用のまま利用してきた。販売・購買管理を中心に一部で生産管理や財務会計も使う環境で、保守切れに伴うセキュリティリスクも回避する必要があった。新ベンダーによる支援では、現状のアドオン影響範囲を把握するだけでも数カ月を要する恐れがあったが、限られた期間内で確実な本稼働を果たすことが求められた。

　この難局を打開したのが、影響分析ツールの活用だ。システム情報を解析して影響箇所を洗い出す機能を持つ。通常2～3カ月かかる影響調査と工数見積もりを2週間程度まで劇的に短縮し、わずか11カ月で本稼働にこぎつけた。本動画では、この事例の詳細が確認できる。限られた期間での次世代ERP移行を進める際のヒントにしてほしい。