どうする省エネ規制！？中小企業の悩める担当者を救う“武器としてのIT”

　日本政府は2030年時点でCO2などの地球温暖化につながるガスの排出量を、2013年比で26％削減するという目標を掲げている。この高い目標の達成に向け、産業・民生・運輸の各分野で今後さらに省エネ規制の強化が進む見通しだ。最近では従来製造業向けの省エネ規制だった「トップランナー制度」の流通・サービス業への適用や、2020年をめどに新築戸建て住宅の半数をエネルギー消費が実質ゼロの「ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）」とする方針などが政府内で固まりつつある。

　そんななか、東京ビッグサイトで「システムコントロールフェア2015」と「計測展2015 TOKYO」（2015年12月2～4日）が共同開催された。ファクトリーオートメーションと計測機器の展示会だが、各社のブースでは省エネをサポートするさまざまなITソリューションも複数披露された。本稿ではその一部を紹介していく。