建設業にありがちな「業者をまたぐコミュニケーション課題」を解決する方法とは

　建設現場の情報共有を効率化するためにiPadを導入している企業などは増えつつあるが、いまだに図面の写真共有などでその活用はとどまっており、具体的な指示となると図面に手書きで修正を入れてから共有をするなどの手間も発生している。その他LINEなどのチャットツールはプライベートで活用はされているものの、ビジネスで活用するとなるとセキュリティ面で不安が残る。

　その中で、スーパーゼネコンの大林組と竹中工務店が目を付けたのが L is B が提供する現場のチカラを最大化するビジネスチャット「direct」だ。写真加工機能を使えば、その場で写真に直接指示を書き足すことができるため、業者間でのコミュニケーションがよりスムーズに。そして利用者間の繋がりを設計するGuestMode（特許取得済）では、協力会社をゲストとして招待できるため、担当者からは1対多数でもゲスト同士は繋がらないなど、管理しながら安全に現場内の統制を保ち、過度な情報共有を防ぐことも可能となっている。

　本コンテンツではスーパーゼネコンの大林組と竹中工務店の事例を基に、実際の導入効果まで公開されている。詳細はコンテンツで確認していこう。