日本企業のデータ対応力は発展途上？　調査で見えたデータドリブン経営のヒント

　デジタル化が加速する現代、企業が競争に勝ち残っていくためにはデータの活用が不可欠だ。しかし、データを分析・活用して継続的にビジネスインパクトを生み出すには、テクノロジーだけに頼るのではなく、データ分析スキルやデータ管理プロセスといった複数の要素を適切に操作し、「データ対応力」を高めていく必要がある。

　それでは、データ対応力は一体どの程度備わっているものなのだろうか。本資料では、日本を始めとするアジア太平洋地域の企業約700社を対象に調査を実施。「組織」「スキル」「プロセス」「テクノロジー」「ガバナンス」の5項目を指標化し、成熟度を「先行レベル」「発展途上レベル」「遅滞レベル」に分類することで、企業のデータ対応力を可視化した。

　その結果、日本では発展途上レベルの企業が約8割を占めた。さらに、ガバナンス、プロセス、テクノロジーを優先し、人に関する投資を重視していない傾向があることも分かった。本資料では、調査結果を解説するとともに、注力すべき分野の優先順位付けを行う方法などを紹介する。自社のデータ対応力を向上させるための参考としてほしい。