コロナ下で限界を迎えるOJT、従業員教育を効率化する「動画マニュアル」の実力

　小売り・サービス業では「人対人」の顧客対応が中心となるため、教育手段としてはマニュアルとOJTを用いる方法が一般的だ。しかし、精度のばらつきやコストといった従来の課題に加え、外国人スタッフの増加やコロナ禍の影響といった新たな課題も発生していることから、このアプローチは限界を迎えつつあり、解決策として「動画」を利用したスタッフ教育が注目されている。

　こうしたニーズを受けて登場したのが、クラウド型の動画教育プラットフォームだ。専用の機器や知識などが必要なく、現場スタッフがスマートフォンなどで撮影した動画をクラウドにアップロードするだけで簡単に動画マニュアルを作成できる。自動で字幕が付く機能もある上に、100カ国語への自動翻訳が可能なため、外国人スタッフの教育にも有効だ。

　また、継続的な利活用を促進するための「計画」「作成」「運用」の3フェーズからなる支援プログラムも用意されており、1カ月ごとのミーティング設定やコンテンツ作成のノウハウ共有など、社内に定着させるサポートがある点も魅力の1つだ。本資料では同ツールについて、ある食品スーパーでの導入事例などを交えながら詳しく紹介する。