DXの第一歩を解説、中堅中小製造業が「協調領域」からデジタル化すべき理由とは

　老朽化した基幹系システムのIT人材不足によって多額の経済損失が出ると懸念される「2025年の崖」が迫る中、中堅・中小企業の進捗ははかばかしくないようだ。経済産業省がDXレポートを公開した2018年と変わらず、今も約95％の企業がDXに未着手か発展途上という状況が明らかになっている。

　DXを進めるに当たってポイントとなるのは、IT投資の効率化・重点化だ。製造業でいえば、設計・購買・生産・物流など付加価値の低い協調領域はプロセスの標準化を徹底し、IT投資を効率化するとともに、付加価値を左右する競争領域においては経営のスピード感と柔軟性を確保できるように、変化対応力の高いシステムへと刷新していく必要がある。そして第一歩となるのが、協調領域の取り組みだ。

　本コンテンツでは、このように中堅・中小企業に適したDX推進法をWebキャスト形式で解説。「協調領域の見直しプロジェクト」や「サプライチェーンの企業間連携デジタル化」などの事例を通じて解決策を提示している。DX推進に当たって何から取り組むべきなのかが見えてくるだろう。