オンプレミスで従量課金制を実現、新たなITインフラの「総経済効果」とは

　「顧客の時代」である今、組織がオンデマンド経済で業績を上げるためには、機敏かつ柔軟な手法を駆使し、デジタル変革のスピードに追い付く必要がある。この実現にはクラウドの活用が必須だが、セキュリティや規制の要件、埋没費用、運用管理などを理由に、ハイブリッドなIT環境を求める組織は多い。

　こうした中、オンプレミスでITを運用しながらクラウドのメリットも享受できる、従量課金制のインフラストラクチャサービスが注目されている。優れた拡張性により、顧客の需要や市場の変化への柔軟な対応を可能にする他、負担のかかるIT調達からの脱却を実現する。さらに、専門知識が豊富なベンダーのサポートにより、IT部門は価値やイノベーションの創出にリソースを割けるようになり、生産性の向上が見込める。

　本資料では、同サービスがビジネスにもたらす総経済効果について、複数の利用者へのインタビューを基に調査した結果をまとめている。そこから予測された3年間のROIは147％に及び、ある組織では導入してから1年以内に投資を回収できたという。