防犯・監視カメラの用途は、今や防犯や監視に限らない。例えば、店舗・レストランでは混雑状況を可視化・公開することで来場予定者が混雑状況を確認できるようになる。建設現場なら、遠隔で現場の安全管理、作業の指示出しなども可能になる。特に近年は、クラウドと組み合わせたカメラサービスが提供され、その導入・活用が容易になった。
従来のように専用モニターやレコーダーは不要で、PCやスマートフォン、タブレットからモニタリングできる。また、記録映像はクラウド側に保存されるため、データ消失のリスクも低減される。中には、1秒当たり最大30コマ、HD画質の映像で録画可能で、9~21時の時間帯で365日、専任担当者によるサポートを受けられるサービスもあるので、利用者側の負担を最小限に抑えつつ、さまざまな用途に活用できるだろう。
本資料では、このクラウド型カメラサービスについて、利用シーンや利用料などを詳しく紹介する。「映像解析」によりAI検知した「人」のみをモニタリングするオプション、場所や用途に合わせたさまざまなカメラ機器なども用意されているので、自社固有の要件などにも容易に対応できそうだ。