日本製鉄はいかにして「統合データマネジメント基盤」の構築を成功させたのか

　DX推進のためにデータの蓄積・活用を進めていた日本製鉄。しかし、各製鉄所にあるデータの多くは、データ定義・意味合いなどが個別に管理されてきたため、データ連携が難しい状況にあった。この状況を打破するために、同社は統合データマネジメントプラットフォームの構築に着手する。

　目標として掲げたのは「権限を持つ者は誰でも安全・安心にデータにアクセスできること」「データの定義を知って正しく利活用できること」の2点だ。この実現のため、既存システムのデータ資産をメタデータでカタログ化した上で、クラウド上のデータプラットフォームに集約するというアプローチを採用する。

　最も苦労するとみられたのがデータのカタログ化だが、その工数は想定よりも大きく短縮された。同社が選んだソリューションが備える、登録した定義に類似するデータを自動抽出・ひも付けする機能、さらに以前のデータベースとの連携機能がその問題を解決してくれたという。本資料では、このように同社がデータのサイロ化を克服した取り組みを詳しく紹介する。DX推進に悩む企業にとって有用なヒントが得られそうだ。