企業の持続可能性を測る指標として重要なESGデータだが、その整備に難航し、プロジェクトが停滞している企業は少なくない。実はその要因は、技術的な難易度や現場の姿勢ではなく“意思決定の不在”にあることが多い。実際、課題を認識しているのはESG推進を担う部門だが、データを保有するのは調達・生産・品質保証といった実務部門であるため、認識のズレが起こりやすい。
ここで重要なのが、「ESGのためにデータを集め直す必要はない」ということだ。実務部門には既にDXで蓄積された現場データが存在しているため、既存のDX資産とESG開示基盤をスムーズにつなぐ“データ設計”こそが重要となる。また部門間でのデータの管理水準は、GHG算定や化学物質管理などのテーマによって変わるため、仕組み作りの際はその点も念頭に置いておきたい。
本資料では、ESG対応を競争力に変えるためのデータ設計のポイントを、5つの観点から詳しく解説する。あわせて、共通のデータフローマップを確認しながら自社の現状と目指すべき姿を共有し、部門横断での合意形成を支援するワークショップも紹介しているので、参考にしてほしい。