「残業するな」は逆効果？　経営をプラスに導く働き方改革のポイント

　長時間労働の削減は働き方改革の1つの取り組みではあるが、全てではない。働き方改革の本質を理解するのに必要なのは「意識改革」であり、それには経営層と社員が共に取り組んでいくべきだ。

　この資料で人的資源管理の専門家が解説するのは、働き方改革実現の「肝」だ。働き方改革の目的として「社員が時間にメリハリを付けて働ける」ことと「多様な人材が活躍できる環境をつくる」ことを挙げている。そのためには、単に「残業するな」と指示するだけではなく、労働時間削減による正しい働き方改革とは何かをまず経営層がきちんと理解し、管理職や現場に浸透させることが重要となる。

　このように広義の目的実現に向けて経営層や社員が意識改革をしていくことで、結果的に「残業を含めた長時間労働の解消」という狭義な目的も達成できると語られている。働き方改革実現に取り組む企業にとって、本資料には参考になる考え方が多く詰まっていることだろう。