事業に貢献するR＆D部門へ変わる、研究開発におけるDXの最適解とは？

　銀行のオープンAPI化やキャッシュレス決済といったFinTech、データを活用した健康・予防サービスをはじめとしたHealth Techなど、デジタル技術により市場への新規参入を果たす企業があらゆる業界で増えている。こうした中で競争力を確保するには、多様な顧客ニーズをいち早く捉える製品開発が不可欠で、R＆D部門にも変革が求められている。

　しかし、日本の研究開発費総額は世界で3番目に多いが、平均GDP成長率では9位と低迷しており、研究開発成果が必ずしもビジネスに貢献しているとはいえない状況だ。この現状を打破するには、アイデア創造や技術テーマ選定といった取り組みを、価値ある商品の企画や新規事業につながるプロセスへと変化させていく必要がある。

　プロセス変革のポイントは、今まで特許・論文情報が中心だった『インプット』と、研究成果の報告が中心だった組織のメンバーとの『コミュニケーション』だ。本資料では、ビジネスの変化に対応するためにR＆D部門が見直すべき研究開発プロセスについてまとめているので、ぜひ参考にしてもらいたい。