全社的なDXを推進するカギ、現場をうまく巻き込むためのポイントとは？

　DXへの取り組みにおいて、日本はアメリカに大きく水をあけられている状況にある。その原因の1つとして挙げられるのが、日本では経営層／DX推進部門／事業部門の間で、DXに関する共通理解が形成されていないことだ。そのため組織連携が取れず、各事業部門の意識醸成も難しくなり、一過性の取り組みで終わってしまう。

　こうした状態を回避するには、デジタル技術の活用ばかりに注力せず、それらによって顧客に付加価値を与えられる組織／文化をどう創るか、という点を考える必要がある。そのためには、現場の課題やニーズを把握し、解決に向けたアイデア出しを行わなくてはならないが、停滞企業では現場がDXを自分事化しておらず、アイデアが出にくい傾向にある。

　本資料では、現場が能動的に知識やリテラシーを習得し、DXアイデア創出からプロジェクト化まで行うことを可能にする人材育成／組織体制をどう実現するかについて、日米3企業の事例を交えて詳しく解説する。またその具体策となり得る、DXリテラシー講座の選び方も紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。