DDoS攻撃対策の強化と運用負荷軽減を両立、運用形態を変えずに実現するには？

　近年、DDoS攻撃の拡大に伴い、多くの企業でDNSセキュリティの強化が急務となっている。ネットワーク関連のサービスを幅広く展開するミライコミュニケーションネットワークは、2023年12月に発生した大規模なDDoS攻撃を機に、既存のDNSサーバにおける運用を見直し、クラウド型のセキュリティ製品を導入した。

　同製品は、ゾーン数を基準とした課金設定となっており、契約期間中の追加課金が行われないのも魅力だったという。導入によって同社は、DDoS攻撃への耐性を高めると同時に、クラウド環境での高速なレスポンスを実現できるようになった。この製品は、既存のDNSサーバをそのまま活用しながら、セカンダリーDNSをクラウド上に設置するという柔軟性を持っている。これにより、運用形態を大きく変更せずにDDoS攻撃からの防御を実現し、それに伴う運用負荷の軽減も実現したという。

　本資料では、同社の事例から、このセキュリティ製品について解説する。DNSセキュリティに関する課題解決や運用効率化を目指す企業は、ぜひ参考にしてほしい。