削減効果だけではない、マニュアル作成ツールがもたらす費用対効果とは？

　新人教育の場面では、作業手順や操作方法を分かりやすく伝えるためにも、画像・動画入りの業務マニュアルを有効に活用したい。しかし、「マニュアルの作成に時間がかかる」「作成しても見てもらえない」「更新が追い付かない」など、その運用に課題を抱えている企業は少なくない。

　このような状況を解消すべく、簡単な操作でマニュアルを作成・運用できるマニュアル作成ツールの活用が広がっている。導入に当たっては、費用対効果を正しく測定して判断することが不可欠だ。費用対効果を検討する際は、作成工数や教育コストの削減といった効果だけに注目するのではなく、「付加価値がどれだけ生まれるか」も考慮する必要がある。付加価値の例としては、「不良品の数が減った」「事故・トラブルが減った」などが挙げられる。

　本資料では、マニュアル作成ツールがもたらす具体的な効果や費用対効果算出のポイントを詳しく解説する。卸売・小売業や製造業、サービス業における導入事例の他、費用対効果を検証・確認できるシミュレーションシートも掲載しているので、ツール導入を検討している企業はぜひ参考にしてほしい。